民主党政権時代の政策で負の遺産と言われている太陽光発電ですが、政権が変わっても脱炭素化でメガソーラーが推進されてあちこちに作られています。メガソーラー事業はパネルの８割が中国製です。
山口県岩国市のメガソーラーは中国に本社を置く中国国営企業の「上海電力日本」が224億円で買収していたことが分かっています。
上海電力といえば、「大阪市南港咲洲メガソーラー発電所」の建設で最初に誘致したのが橋下徹でしたね。⇩
橋下徹は上海万博に行ってから中国よりと言える発言や行動をしています。噂ではハニトラに引っ掛かったのではないかと言われていました。⇩
橋下徹が上海電力と癒着している疑惑を追っていた山口敬之。
伊藤詩織のレイプ事件はここに繋がっていたなんて、驚きました。確かに中国はハニトラ部隊を持っていますからあり得ますね。でも闇が暴かれてしまいましたね。
電気料金には「再生可能エネルギー賦課金」が上乗せされていますが、 電気使用料の単価も毎年上がっていてかなりの負担になっています。国民が負担することによって電力会社を潤しているといえます。⇩
岸田内閣、再生可能エネルギー普及のため一般家庭に「年額1万764円」の負担を強いると発表、批判殺到：RAPT 理論＋α
2021年4月から電気代が値上げ？！太陽光発電との関係性とは？：エコ発
中国企業が日本のメガソーラー事業を買収？再生エネルギー賦課金：ミステリアスゾーン
環境に優しいと言われているクリーンエネルギーの太陽光発電が主要電力にならないのは、やはりコスパが悪し、地球に優しくないからでしょうね。沢山の電気を起こすために沢山の太陽光パネルを設置しなければならないので、広大な土地が必要になり、山を大規模に削ってパネルを設置するなど、乱開発をして環境破壊をしています。太陽光パネルを設置したことろでは土砂災害や火災などの事故も起きています。
太陽光パネルの寿命は20年〜30年で、パワーコンディショナーは10年くらいと言われています。
火災が起きて家が全焼する事故が多発しています。
消火しようと棒状注水をしたりすると感電する可能性があるそうです。距離をある程度確保して噴霧注水にするなどして消火しなければなりません。絶対触れたら危険ですし、消火に時間がかかります。
やはり結局長い目で見たら、価値がないどころか環境が破壊され、燃やすと有害なパネルの処分など痛いツケを払わされるということになりかねます。高い電気料を払わされて、太陽光パネルの廃棄処分にまた多額の税金が使われるのは目に見えていますね。
そしてそんな粗悪品が、日本のあちこちにいつの間にか沢山作られていました。
太陽光パネルの輸入の８割は中国からです。
そしてチャイナマネーで太陽光発電が作られていてかなりの利益を生み出しているそうです。
脱税して国税局に目をつけられた事業所もありましたが、それほど儲かっているということですね。⇩
中国系資本、太陽光発電で30億円所得隠し 国税指摘：朝日新聞デジタル
そして、東京都も新築する場合は、太陽光パネルの設置を義務化しましたよね。税金を支払っている人たちが望んでもいないこんな危険なものを政府は勝手に決めてしまっています。これも中国共産党を潤す仕組みになっているということがRAPT理論＋αで明らかになっています。政府は中国共産党に乗っ取られていると考えざる得ないです。⇩
【岸田内閣】コロナワクチンや治療薬の購入費用等にさらに1兆4500億円支出を閣議決定 中国共産党を潤すために血税を浪費：RAPT理論＋α
中国の太陽光パネルは、ウイグル人が強制労働をさせられている疑いが上がっています。⇩
『RAPT理論＋α』で中国共産党の悪が次々と明らかになっています。ウイグル族の弾圧など究極な人権侵害のレベルの目に余る酷いことをやっている人たちが隣国にいたのです。私もここまで中国共産党が悪だとは知らなかったので、知れば知るほど驚きました。
日本政府がこんな恐ろしい中国共産党に乗っ取られていることはとても危険なことです。各国でスパイ活動をしていますから、スパイ防止法のない日本では、やりたい放題できちゃいますね。
『RAPT理論＋α』で、この世の悪の黒幕が中国共産党だと明らかになり、RAPT氏をはじめとする十二弟子の方々や神様を信じる兄弟姉妹が強力に中国共産党の裁きと滅びを祈っています。
日本を中国のような国にしないためにも真実を知り、強力に中国共産党の裁きを祈らなければなりません。